『妊娠報告はいつ誰に？職場への伝え方と注意点まとめ』

妊娠報告を職場にするのはいつ?知っておくべき報告のマナーと注意点

待ちに待った妊娠!でも、仕事をしている場合、いつ妊娠報告をしたらいいのか悩みますよね。妊娠報告は、一般的に妊娠16週目以降の安定期に入ってからという考え方が多いのですが、これは友人や知人に限った場合です。妊娠中も仕事を続けるなら、今後のことを考えて早めに報告するのがマナーとされています。

今回は、職場への妊娠報告について、報告する時期や報告後の注意点などについてまとめました。妊娠後も仕事を続けたい方や、現在働きながら妊活中の方に役立つ情報をお伝えします。

妊娠報告はいつ誰にすればいいの？

職場へ妊娠を伝える場合、いつ誰に報告したらよいのでしょうか。ここでは、妊娠報告の時期や、報告する相手についてご紹介します。

直属の上司には妊娠が分かった時点で報告するのが鉄則

妊娠が分かったら、なるべく早く直属の上司に報告するのがベストです。妊娠初期は流産のリスクもあり、体調が不安定な時期なので、報告することにより、業務の調整がしやすくなります。

妊娠すると、早い人では妊娠4週あたりからつわりが始まり、つわりのピークは妊娠9週前後に迎えることが多いです。つわりの程度には個人差がありますが、吐き気やめまいなどの体調不良を起こしやすく、急な欠勤や遅刻の可能性も出てきます。また、通勤ラッシュの電車に乗って体調を崩す恐れもあります。

もし、安定期まで妊娠を報告しなかった場合、どうして休みがちなのか、周囲に不審に思われてもおかしくありません。そのため、前もって上司に妊娠報告し、体調不良の時に、理解を得られる環境を作っておくことが大切なのです。

会社への報告は母子手帳をもらう時期を目安に

会社への報告は、医師の診断を受け、母子手帳をもらう時期までに行いましょう。妊娠報告を行うことにより、妊婦健診時にスムーズに休みを取ることができるようになります。

妊娠3ヵ月頃になると、赤ちゃんの心拍が確認できるようになり、母子手帳が発行されます。同時に、妊婦健診の補助券を配られる自治体も多いですね。妊婦健診は、妊娠23週までは月1回、24週から35週までは2週間に1度の頻度で受けることになります。妊婦健診は、母体と赤ちゃんの健康を守る大事な検査ですから、必ず受けなければなりません。

しかし、忙しい職場だと、休みが取りづらいと感じる方もいるかもしれません。男女雇用機会均等法では、妊産婦が、健康診査を受けるために、必要な時間を確保するように事業主に義務づけています（母性健康管理措置）。そのため、妊娠を報告することにより、健診時に休みを取るなどの措置を受けることが可能となるのです。

同僚への報告は安定期に入ってから

上司への妊娠報告は早い方が良いですが、同僚への報告は、妊娠16週以降の安定期に入ってからの方が良い場合もあります。妊娠はおめでたいことなのですが、妊娠に対する考え方は人それぞれです。

中には、妊娠報告のようなプライベートな話題を、不愉快に感じる人がいるかもしれません。今後も仕事を続けるなら、人間関係はできるだけ良好に保ちたいですよね。そのため、業務上の連携が少ない同僚には、安定期に入って体調が落ち着いてから報告したほうが、円滑に進むことが多いです。

妊娠報告後に注意すべき5つのこと

妊娠後も仕事を続ける為に、妊娠報告をした後に、気を付けてほしいことがあります。妊娠報告後に注意すべきポイントを5つにまとめました。

上司や同僚への気遣いを忘れずに

妊娠報告をしたら、上司や同僚への気遣いを忘れないようにしましょう。妊娠後は、つわりによる体調不良や産休により、周囲の人に仕事をカバーしてもらう機会が増えます。そんな時は、｢妊娠したから手伝ってもらって当たり前｣と思わず、謙虚な態度で感謝を示すことが大事です。

身体の負担になる仕事からは外してもらう

身体の負担になる仕事は、妊娠継続に悪影響の恐れがあるので、外してもらうのが望ましいです。現在、妊婦が行うには無理のある業務に就いている場合は、負担の少ない業務や部署への移動を申し出てみましょう。これは母性健康管理措置の一つとして認められています。

母性健康管理指導事項連絡カードを活用する

妊娠中のトラブルで、医師から「安静にしなければならない」などの指導を受けた場合は、母性健康管理指導事項連絡カードを活用しましょう。

母性健康管理指導事項連絡カードとは、働いている妊婦さんが医師から指導を受けた内容を、職場に正確に伝えるためのツールです。｢勤務時間中の休憩｣｢電車のラッシュ時間を避けての通勤｣｢仕事を休んで安静にする｣など、医師から具体的な指導を受けた時に使います。

母性健康管理指導事項連絡カードが職場で提出された場合、事業主は法律に基づき適切に対応する義務があります。厚生労働省のホームページからダウンロード可能ですので、万が一の時のために、一度目を通しておくと良いでしょう。（注1）

産休の手続きは余裕を持って行う

妊娠が分かったら、産休の手続き方法について、早めに調べ始めることをおすすめします。産前休業は、出産予定日の6週間前から取得することができますが、産前休暇の手続きが、あまりギリギリだと職場の業務引継ぎに影響が出てしまいます。産休がいつから・どれぐらいの期間取得できるか予定日から逆算して、スムーズに手続きができるように用意しておきましょう。

今後の仕事について問題が起きないようにするには、会社の担当部署に早めに申請をした方がいいですね。時期が来たらすぐに提出できるよう、妊娠初期から準備しておくと間違いありません。

退職する場合はタイミングを考慮する

妊娠が分かって退職する場合、タイミングを考慮しましょう。例えば、会社が忙しい繁忙期に退職すると、周囲への迷惑が大きくなってしまいます。仕事が一段落したタイミングで、上司に退職を伝えるのが望ましいです。

また、退職する方は、健康保険の「出産育児一時金」の制度についても確認が必要です。退職日までに継続して1年以上健康保険の被保険者期間があり、退職日から6ヵ月以内に出産した場合、資格喪失後の給付として以前加入していた健康保険から出産育児一時金（42万円など）が支給されることがあります。

退職後にご主人の健康保険の被扶養者となった場合は、通常、ご主人の健康保険から「家族出産育児一時金」として支給されるため、資格喪失後の給付を請求することはできません。ご自身の健康保険の加入状況と退職日を確認し、担当の健康保険組合や協会けんぽなどに確認するようにしましょう。

職場に妊娠報告することで得られるメリット

職場に妊娠報告をする際には気を遣いますが、報告することで、得られるメリットがたくさんあります。どのようなメリットがあるのかまとめました。

仕事を休みやすくなる

早めに妊娠報告をすることで、仕事を休みやすくなるメリットがあります。妊娠は病気ではありませんが、つわりや体調不良で、突然休むことが多くなりがちです。妊娠を伝えていない場合だと、上司もどうしてそんなに休むのか疑問に思いますし、周囲の人に与える負担も大きいものとなります。

妊娠を伝えることにより、周囲の人も体調を気遣ってくれるようになるため、妊娠中でも安心して仕事を続けることができるでしょう。

身体に負担を与えずに仕事ができる

妊娠報告により、身体に負担を与えずに仕事をできるようになります。妊娠を秘密にしていると、無理な仕事を頼まれた時に、断ることができません。

その点、妊娠初期の時点で報告しておくと、妊娠中に避けたい業務から外してもらうことができ、身体への負担が減るというわけです。また、長時間労働や深夜業の免除など、法律に基づいた配慮を受けられるようになります。

妊娠報告によるデメリットも考慮しよう

妊娠を報告することにより、｢重要なプロジェクトを任せてもらえない｣｢一時的に希望の部署からの異動を命じられる｣などのデメリットが考えられます。

一生懸命仕事を頑張ってきた女性にとって、妊娠・出産でこれまで携わってきた業務から外されるなど、不本意に感じることがあるかもしれません。そのため、職場に妊娠を報告する際は、妊娠が一時的に仕事に与えるデメリットを十分に考慮し、産休後の復帰計画なども含めて上司と相談することが重要です。