妊娠報告を職場にするのはいつ?知っておくべき報告のマナーと注意点
待ちに待った妊娠!でも、仕事をしている場合、いつ妊娠報告をしたらいいのか悩みますよね。妊娠報告は、安定期に入ってからという考え方が一般的なのですが、それは友達や知人に限った場合のこと。妊娠中も仕事を続けるなら、今後のことを考えて早めに報告するのがマナーです。
今回は、職場への妊娠報告について、報告する時期や報告後の注意点などについてまとめました。妊娠後も仕事を続けたい方や、現在働きながら妊活中の方に役立つ情報をお伝えします。
妊娠報告はいつ誰にすればいいの？
職場へ妊娠を伝える場合、いつ誰に報告したらよいのでしょうか。ここでは、妊娠報告の時期や、報告する相手についてご紹介します。
直属の上司には妊娠が分かった時点で報告するのが鉄則
妊娠が分かったら、翌日にでも直属の上司に報告するのがベストです。妊娠初期は体調が不安定な時期なので、報告することにより、仕事の調整がしやすくなります。
妊娠すると、早い人では妊娠4週あたりからつわりが始まり、つわりのピークは妊娠9週前後に迎えます。つわりの程度には個人差がありますが、吐き気やめまいなどの体調不良を起こしやすく、会社を休む可能性が出てきます。また、通勤ラッシュに電車に乗って、気持ち悪くなり遅刻する恐れもあります。
もし、安定期まで妊娠を報告しなかった場合、どうして休みがちなのか、不審に思われてもおかしくありません。そのため、前もって上司に妊娠報告し、体調不良の時に、理解を得られる環境を作っておくことが大事なのです。
上司に妊娠報告する際のポイント
他の同僚がいる前では言いにくいので、｢ご相談したいことがあります｣と別室に呼び出して妊娠報告するとよいでしょう。その際、安定期までは不安定な状態であるため、仕事で直接関わる人以外には、妊娠したことが漏れないようにお願いするのも忘れずに!
会社への報告は母子手帳をもらう時期に
会社への報告は、母子手帳をもらう時期までに行いましょう。妊娠報告を行うことにより、妊婦健診時にスムーズに休みを取ることができるようになります。
妊娠3ヵ月頃になると、赤ちゃんの心拍が確認できるようになり母子手帳が発行されます。同時に、妊婦健診の補助券を配られる自治体も多いですね。妊婦健診は、妊娠23週までは月1回、24週から35週までは2週間に1度の頻度で受けることになります。妊婦健診は、母体や赤ちゃんの健康を守る大事な検査ですから、必ず受けなければなりません。
でも、忙しい職場だと、休みが取りづらいと感じるプレママさんがいるかもしれませんね。男女雇用機会均等法では、妊産婦が、健康診査を受けるために、必要な時間を確保するように事業主に義務づけています。そのため、妊娠を報告することにより、健診時に休みを取ることが可能となるのです。
同僚への報告は安定期に入ってから
上司への妊娠報告は早い方が良いですが、同僚への報告は、安定期に入ってからの方が良い場合もあります。妊娠はおめでたいことなのですが、妊娠に対する考え方は人それぞれ違います。
中には、妊娠報告のようなプライベートな話題を、不愉快に感じる人がいるかもしれません。今後も仕事を続けるなら、人間関係はできるだけ良好に保ちたいですよね。そのため、関わることが少ない同僚には、安定期に入ってから報告したほうが良いのです。
妊娠報告後に注意すべき5つのこと
妊娠後も仕事を続ける為に、妊娠報告をした後に、気を付けてほしいことがあります。妊娠報告後に注意すべきポイントを5つにまとめました。
上司や同僚への気遣いを忘れずに
妊娠報告をしたら、上司や同僚への気遣いを忘れないようにしましょう。妊娠後は、つわりによる体調不良や産休により、周囲の人に仕事をカバーしてもらう機会が増えます。そんな時は、｢妊娠したから手伝ってもらって当たり前｣と思わず、謙虚な態度を取ることが大事です。
同僚へ妊娠報告をする際には、｢ご迷惑をおかけするかと思いますが、よろしくお願いします｣と一言添え、周囲への気遣いを忘れないようにしましょう。
身体の負担になる仕事からは外してもらう
身体の負担になる仕事は、妊娠継続に悪影響の恐れがあるので、外してもらうのがベターです。現在、妊婦が行うには無理のある業務に就いている場合は、負担の少ない部署へと移動を申し出てみましょう。
妊娠中に裂けた方がいい仕事
- 立ちっぱなしの仕事
- 身体が冷える環境での仕事
- 長時間勤務の仕事
- 重い物を持ったり、高い場所に上がったりする仕事
- 夜勤がある仕事
母性健康管理指導事項連絡カードを活用する
妊娠中のトラブルで、安静にしなければならない場合などは、母性健康管理指導事項連絡カードを活用しましょう。
母性健康管理指導事項連絡カードとは、働いている妊婦さんが医師から指導を受けたことを、職場に伝えるためのツールです。｢勤務時間中の休憩｣｢電車のラッシュ時間を避けての通勤｣｢仕事を休んで安静にする｣など、指導を受けた時に使います。
母性健康管理指導事項連絡カードが職場で提出された場合、事業主は適切に対応することになっています。厚生労働用のホームページからダウンロード可能ですので、万が一の時のために、一度目を通しておくと良いでしょう。（注1）
産休の手続きは余裕を持って行う
妊娠が分かったら、産休の手続き方法について、調べ始めることをおすすめします。産休は、出産予定日の6週間前から取得することができますが、産前休暇の手続きが、あまりギリギリだと周りの迷惑となります。産休がいつから・どれぐらいの期間取得できるか予定日から逆算して、スムーズに手続きができるように用意しておきましょう。
今後の仕事について問題が起きないようにするには、会社の担当者に早めに申請をした方がいいですね。時期が来たらすぐに提出できるよう、妊娠初期から準備しておくと間違いありません。
退職する場合はタイミングを考慮する
妊娠が分かって退職する場合、タイミングを考慮しましょう。例えば、会社が忙しい繁忙期に退職すると、周りへの迷惑が大きくなってしまいます。仕事が一段落したタイミングで、上司に退職を伝えると良いでしょう。
また、退職までに1年以上勤務し、退職から6ヵ月以内に出産すると、出産育児一時金が支給されます。出産時に42万円が支払われる制度で、出産にかかる費用を補うことができます。退職後に旦那さんの扶養家族になった場合は、旦那さんの保険から家族出産一時金として支給されるので、出産育児一時金を請求することはできません。
職場に妊娠報告することで得られるメリット
職場に妊娠報告をする際には気を遣いますが、職場に報告することで、得られるメリットがたくさんあります。どのようなメリットがあるのかまとめました。
仕事を休みやすくなる
早めに妊娠報告をすることで、仕事を休みやすくなるメリットがあります。妊娠は病気ではありませんが、つわりや体調不良で、突然休むことが多くなりがち。妊娠を伝えていない場合だと、上司もどうしてそんなに休むのか疑問に思いますし、周囲の人に与える負担も大きいものとなります。
妊娠を伝えることにより、周囲の人も気を使ってくれるようになるため、妊娠中でも安心して仕事を続けることができるでしょう。
身体に負担を与えずに仕事ができる
妊娠報告により、身体に負担を与えず仕事をできるようになります。妊娠を秘密にしていると、無理な仕事を頼まれた時に、断ることができません。
その点、妊娠初期の時点で報告しておくと、妊娠中に避けたい仕事から外してもらうことができ、身体への負担が減るというわけです。
妊娠報告によるデメリットも考慮しよう
妊娠を報告することにより、｢重要な仕事を任せてもらえない｣｢一時的に希望の部署からの異動を命じられる｣などのデメリットが考えられます。
一生懸命仕事を頑張ってきた女性にとって、妊娠･出産でこれまで携わってきた業務から外されるなど、面白くないと感じることがあるかもしれません。そのため、職場に妊娠を報告する際は、妊娠が仕事に与えるデメリットを十分に考慮する必要があります。
参考文献
